国民病「腰痛」への最新の知見

国民病の一つといわれるほど、多くの人が悩まされている腰痛症。

厚生労働省の２０１９年の国民生活基礎調査によると、病気や怪我などで自覚症状のある人が訴える症状のうち、男性では腰痛が最も多く、女性も肩こりに次いで2番目に多いとされています。

皆様の中でも、現在腰痛経験を持つ方がたくさんいらっしゃると思います。

腰痛の新たな病態概念とは？

腰痛の病態概念が「脊椎の障害」から「生物・心理・社会的疼痛症候群」へ、すなわち「形態学的異常」から「器質・機能障害」へと、捉え方が変化してきていると多く言われるようになってきました。

腰痛の増悪や遷延化には心理・社会的原因因子が深く関与していることや、精神医学的問題のうつ、不安、睡眠障害などと腰痛を併発しているケースが少なくないことを指摘されてきました。

また、新たな病態概念にまつわる最近の報告として、「働く人の約3分の1が仕事関連の健康問題を経験し、最も多い愁訴は腰痛」「慢性疼痛は患者の社会的孤立のリスクを高める」といった研究事例が多く知られています。
 

さらに、腰痛の原因、として、アレルギー・細菌感染・炎症・免疫・認知症などの関与が報告されていることにも多くなってきました。

これらを踏まえると腰痛は「病気」ではなく「病人」、「どんな治療をするか」ではなく「誰を治療するか」、「患者の痛み」ではなく「痛みを持っている患者」へと、医療従事者の視点の転換が求められているというようなことが言われてきました。

東洋医学の鍼灸は、一人一人の環境、性格、価値観などを視野に入れての治療は腰痛の非特異的腰痛である原因が複雑な腰痛の治療に適していると考えられます。